2021年、日本でも、注目度のあがってきている、ニュースレターサービス。
たとえば、Facebookは米国時間2021年6月29日に、有料または無料のニュースレターを作成して共有できる新プラットフォーム「Bulletin」を提供開始すると発表。
参照）ITmedia NEWS
Facebook、Twitterに続いてニュースレターサービス「Bulletin」始動
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2106/30/news072.html
また、米国時間2021年1月26日、Twitterはオランダ発のニュースレター配信サービス「Revue」の買収を発表。
参照）TechCrunch Japan
Twitterが買収したニュースレター配信サービスRevue、日本でもさっそくアクセス可能に
https://jp.techcrunch.com/2021/02/02/twitter-revue-japan-launch/
と、大手ソーシャルネットワークサービスが、立て続けに、このニュースレターのプラットフォームへの展開を強化しています。
その結果、日本でも注目度をあげているニュースレターサービス。日本では、「theLetter」(ザ レター)というサービスが、2020年から始動しています。この記事では、日本でのニュースレタープラットフォームの1つ、theLetter (ザ レター)について、解説をしていこうと思います。
theLetter (ザ レター) とは
theLetter(ザ レター) 公式ホームページ
https://theletter.jp/
theLetter (ザ レター) とは、国内版のニュースレター配信プラットフォームで、2020年7月26日からサービスを開始したサービスです。theLetter (ザ レター) は、株式会社OutNowが提供していこうとしているサービスです。
株式会社OutNow 企業サイト
https://lp.theletter.jp/company
このtheLetter (ザ レター)は、簡単に言ってしまえば、メールマガジンを作成できるプラットフォームです。
ただ、そこには、従来のようなテキストだけのメールマガジンではなく、HTML型のニュースや、記事管理画面、有料配信、セグメント配信、読者へのお礼メールを出せる機能、読者と相互コミュニケーションのできるスペースなど、記事（コンテンツ）と読者を結びつける機能が、多数用意されています。
そうなんです。ニュースレターサービスとは、今や、単なる配信プラットフォームではなく、コンテンツ、集客、配信、収益化といった、非常に幅広いプラットフォームサービスになっているのです。
レター 機能紹介動画
theLetter (ザ レター) とは、どんなサービスか、何かを紹介した公式動画です。
youtubeにある、デモ動画ですね！
レター 誰でも開始できる？
ニュースレターの配信者になる方法ですが、以下のフォームで、登録をしておくことで、レターの配信者になれるそうです。
theLetter ウェイティングリスト登録フォーム
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSc6FYb5ofogBuDiEtnmiOIPLT2CjwW_PvfOOdEBAKhp3eq_Qg/viewform
順次ご連絡となっているので、全員がなれるわけではないかもですね。
theLetter (ザ レター) 料金
theLetter (ザ レター) の利用料金ですが、2021年7月1日時点では、無料で開始できると公式ホームページに掲載されています。
その代わり、売上が発生したときに、月額の10%をシステム利用料として、
そして、7%を決済手数料として、いただきますよ！と書いてあります。
要するに、売上の１７％が、theLetter (ザ レター) 側に支払うことになります。
ただ、売上が発生してからになるようですね。
なお、ニュースレターの読者の決済方法は、クレジットカートによるサブスク決済になっているそうです。
theLetter (ザ レター) 事例
theLetter (ザ レター)を使っている方の事例を書いていきます。
結城康平のWeekly Football Talk
https://yuukikouhei.theletter.jp/
Beauty Science News
https://beauty-science.theletter.jp/
Global Cosmetics News
https://usui.theletter.jp/
わりと美容関連のお話しの方が多いみたいですね。
2021年10月18日より「theLetter」正式ローンチ
ニュースレター配信サービス「theLetter」正式版が、2021年10月18日より公開され始めました！
誰でもサインアップができて、配信中のライターの一覧も閲覧可能になります。
継続的に執筆するためのサービス！とwebサイトに記載がありますが、まさに、それが可能なサービスですね。
まとめ ザ レター これからが楽しみ！
ザ レター いかがでしたでしょうか？
ニュースレターのプラットフォームは、今後、大きく伸びていく要素があります。それは集客との紐づけでも変わってきますが、専門家、やライターなど、情報感度とコンテンツによって、配信情報が変わり、収益化ができるからです。
なにより、ニュースレターサービスは、SNSとの相性がいいので、個人ブランド展開で、サブスクモデルの月額収入を得られることでしょう。
そもそも、オンラインサロンは、同じようなものですしね。
実際、日本経済新聞は、2019年4月にNIKKEI Briefingというニュースレターのサービスを始めています。
新聞メディアですら始めているので、今後、より多くの法人で活動が増えてくると思っています。
ザ レターも、そういうサービスの１つになるかもしれませんね。
